『アーリーリタイア』まであとどの位？　我が家のFI ratioはこんな感じ

最近では、FIRE（Financial Independence, Retire Early）といって、生涯のできるだけ早いタイミングで経済的自立を目指す動きが先進国の若年層で人気となっています。

私は50歳半ばのオサーンですからFIREと言うには遅すぎるかもしれませんが、それでも『1年でも早くリタイアしたい！』という気持ちは、当然ながら持っています。

その思いは、2019年3月10日付けの記事『FIREした先輩・・・羨ましすぎる！』に記載したように、自分の良く知っている人がアーリーリタイアを実現していたことを知って、ますます強くなっています。

さて、アーリーリタイアを目指すとして、問題となるのはリタイア後の生活費の確保です。

そのためには色々な方法がありますが、私の場合は配当収入でリタイア後の生活費を賄うことを目論んでおり、配当株への投資を積極的に行っています。

そして、配当再投資も含めた投資金額の増加に呼応して配当金の受取額は年々増加しており、今年は年間配当160～170万円辺りを狙えるところまで来ています。

一方で、アーリーリタイアを目指すために考えなければいけないのは、生活費をどの程度見積ればいいかということです。

これについては、以下に述べるFI ratioで考える必要があります。

FI ratioとは？

FI ratioとは、financial independence ratioの略であり、生活費に対して準備できる資産のパーセント比率を意味します。

FI ratioの計算につかう数値については、総資産額を用いる場合と不労所得を用いる場合がありますが、ここでは不労所得を用いて考えていきます。

例えば、1カ月当たりの生活費が20万円の人がいて、不労所得を1カ月あたり10万円を受け取っているとすると、FI ratioは以下のように計算できます。

20 ÷ 10 × 100 = 50

つまり、この人は、不労所得で生活費の50%を賄える状態にあるわけですね。

そして、不労所得が増えてFI ratioが100%を超えた状態になれば、リタイア可能となるわけです。

我が家のFI ratioは？

では、我が家のFI ratioはどの程度でしょうか？

まず、生活費としては全費用から教育費を差し引いた額を計算に用います。子供たちが巣立った後はご主人様（←プロフィール参照）と2人の生活となり、教育費は不要ですからね。

不労所得は、米国株および日本株からの配当総額で算出します。米国株からの配当については、配当入金時の為替で日本円に換算した値を採用しています。

以上の条件で計算したFI ratioを、以下のグラフで月次ベースで示します（しっかりとした家計データを残してある2015年以降を対象としました）。

こうしてグラフに表してみると、FI ratioはまだまだ低いレベルにとどまっていますね・・・。

上記のグラフとは別に、年間生活費と年間不労所得を用いてFI ratioを算出してみたのですが、以下のようになりました。

これだけを見るとリタイアはまだ遠いように思えますが、先ほどのグラフをもう一度確認してみましょう。

上のグラフの赤矢印のところでは、FI ratioが急激に大きくなっていますね。

実は、2018年6月までに子供たちが全員家を出て生活するようになったために、2018年7月以降は私とご主人様の2名分の生活費でFI ratioを計算しています。（子供達の生活費も教育費に含めています。）

何しろ、わがご主人様は2018年7月24日付けの記事『10円ディナー最高！』で述べたように

節約の達人！

ですし、私だって2018年8月2日付けの記事『『関東某所（結構な都会）』での2018年7月の家計簿公開：食費は何と3619円！』で述べたように、

ドケチ精神！

にあふれています。

したがって、我々2名のみでの生活費はさほどかからないために、FI ratioが高い数値を示しているわけですね。

『まとめ』らしきもの

さて、今回はリタイアの目安として用いられるFI ratioを取り上げてみましたが、いかがだったでしょうか？

当ブログをお読みになられている方であれば、アーリーリタイアも念頭に投資されていると思われますので、一度ご自身のFI ratioを確認されるのが良いかと思います。

でわ。